ベーシック・インカムと環境問題

トニー・フィッツパトリック『自由と保障 ― ベーシック・インカム論争』
∟ 第9章 エコロジズムとベーシック・インカム

9.1 育成される市民
■エコロジズムによる市民権
・ 現在の種において知覚された地位と未来の種において知覚された地位間の平等化、と定義される。
・ 人類には(人類および人類以外の)未来の世代の福祉を保証するための強い義務がある。
・ 政治共同体は地球単位の世代間関係のなかで定義される。
→諸個人は自らを自然環境の自覚的な保護者・後見人と考えるべき。自然環境は個人の所有物ではないが、個人の生活は自然環境が存在することによってはじめて可能となる。

9.2 崇高な解釈Ⅲ
■福祉国家に対するエコロジストの3つの批判
① 福祉国家は「産業主義の論理」に由来するとともに、それを支持している
・ 有限な世界のもとでは、成長の限界が存在するので、福祉国家は持続可能ではない。
・ 福祉国家は、社会問題の原因ではなく症状を扱う、福祉の治療的なシステムにすぎず、有効性に乏しい。

② 福祉国家は雇用倫理に依存している
・雇用倫理の2つの想定
1. 不安定で変動を繰り返す資本主義市場を、伝統的な核家族をしじすることによって、補正できる。
2. 仕事は、収入や地位を分配するうえでの主な手段であるべき。
・ 失業は雇用に執着する社会にもたらされた帰結。エコロジストは、雇用の重要度を引き下げて、すなわち労働時間を大幅に短縮して雇用を創出することが、雇用による福祉から脱するための必要条件と考える。

③ 福祉国家は消費者-クライアントとしての市民に基づいている
・ 福祉とは、組織の規則や基準を観察し、それに従うことを通して稼得された物質的な豊かさであるという考え方に行きつく。
・ 個人的な価値を物質主義的な尺度によって比べるべきだとする共通の本能に帰着する。

9.3 社会保障
・ 社会的公正とは、雇用水準の増加や環境に無配慮な成長ではなく、現在の雇用水準を凍結して現在の雇用を再分配することを意味する。
・ 雇用倫理の強調をやめて、雇用を生活の中心から外していくべき。

9.4 エコロジストにとってのベーシック・インカム
■BIの3つの利点
① BIには、経済成長の鈍化を促進する潜在能力がある。
・ 経済成長は財のプラスの効果を帳消しにするような「不良品」も生み出している。
・ BIは、無条件であることによって、拠出と給付の結びつきを切断し、GDPの成長に対する理論的根拠を弱める。
・ 職歴や地位と無関係に支給されるため、雇用倫理を弱体化させ、この倫理を正当化する生産主義の想定を弱体化させる。

② 共有の倫理を具現化する
・ 社会の富は、(a)自然資産、(b)経済的・技術的遺産、(c)現在の労働者/拠出者の相互努力の3つがある。(a)(b)は共同所有物であるから、そこから得られた富の一定割合を、無条件に分配すべきである。
・ 現在の移転システムは、環境破壊的な成長に最も貢献した者に最も多くの物を与えるが、BIは共有制平等主義を表現化し具現する。

③ BIは貧困と失業の罠を軽減できるので、パートタイム労働や低賃金労働が魅力的になる。

■BIを支持したがらない3つの理由

① BIが未来のエコロジカルな社会における役割を果たす可能性はあるが、その社会に導く力は弱い。
・ 緑の社会と経済に達成するためには、大衆意識を大きく変革し、制度を再編することが必要になるが、BIは既存の価値観、想定、習慣を強固にするだけである。
・ エコロジストの反物質主義と、BIの財源を調達するために高水準の物質的豊かさが必要であるという事実が矛盾を来す。

② BIによって、「労働社会」を退出し、他の活動を追求することが可能になるが、それが環境にやさしいという保証はない。

③ 環境保護派が望む分権化と、BIは中央集権的に運営せざるをえないという事実は矛盾する。

9.5 緑の政策パッケージの一部としてのベーシック・インカム

■ジェームス・ロバートソンと環境税の擁護
・BI達成が導入されると3つの機能が遂行される…
① 諸資源の共同所有権が確保される。
② 第3セクターの非国家・非市場による社会的経済が促進される
③ 環境税の逆進性の緩和
・環境税がBIとセットで導入されるときのみ、上記の目的が達成される。

■アンドレ・ゴルツと労働時間短縮の擁護
・ 公正な社会とは、必然性の領域で費やすことが求められる時間が最も短くなり、自由の領域で費やすことの時間が最も長くなった社会。この目的を達成するために、労働時間の短縮とBIの導入を提言。
・ 過剰な雇用労働に従事する者と不十分にしか従事していない者がおり、その不均衡を是正するためには、就労可能な人すべてに最低労働時間だけ働くことが要求される。
・ ゴルツの想定する社会ではBIは2つの機能を果たす…
① 雇用労働が所得の主要な源泉ではなくなり、BIは「差額を補填する」第2の小切手になる。
② 最低労働時間の労働を行わなかったり拒否すると、BIの受給権は剥奪される。
・ 反対論もあったが、エコ社会主義者の提案に労働時間の短縮とBI改革が含まれるとの考え方を確立した。

■クラウス・オッフェとインフォーマル経済の擁護

・ BIは(インフォーマル経済と「協働サークル」の成長を促すための)政策パッケージの一部となるときにはじめて大きな力を発揮する。
・ 「協働サークル」のモデルは、集合的供給が市場の形態で組織されることを提案している。それには2つの条件がある…
① サービスの交換は貨幣メディアを介して行われるのではなく、サービス・バウチャーを介して行われる。
② 不換通貨の用いられるこの種の市場を維持するために、公的補助が必要。それは財政支援ではなく、空間、設備現物支給、人的資本の提供というかたちをとる。

・「地域における貨幣を用いない交換システム」…例:LETS(Local Employment and Trading System)
・ BIと非貨幣的交換が連携したシステムは、第3セクターにおいて、重要な役割を果たす。二つは相互補完関係にある…賃労働に従事したくない者は、第3セクターにおいて他社と財やサービスを交換する機会が与えられるため、BIに頼る必要がない。日常的に貨幣を用いないで交換を行っている者は状況が変わったときにBIを最後のよりどころにできる。

9.6 結論

ベーシック・インカムとは何か

トニー・フィッツパトリック『自由と保障 ― ベーシック・インカム論争』
∟ 第3章 ベーシック・インカムの原理

3.1 はじめに

3.2 ベーシック・インカムとは何か
・ ベーシック・インカムの定義が曖昧であり、擁護に就いての選択肢が多すぎる…という問題に直面。

・ 最低所得保障構想
給付の保険/扶助モデルを根本的に改革するか全廃することによって、条件付きか無条件かを問わず、全員ないし一部の市民に対して、最低水準の所得を国家が保障するための提案。
・ ベーシック・インカム
各市民に定期的に無条件で支払われる保障された所得。無条件とは、労働上の地位、雇用の記録、労働意欲、婚姻上の地位とは関係ないことを意味する。完全BI、部分BI、過渡的BIが考えられる。
・ 社会配当、参加所得、負の所得税
BIのイデオロギー的変種。

3.3 いくらくらいかかるのか?
・ 社会保障費に、管理コストや奨学金総額、所得税の控除による歳入の減少分…などを加えると、かなりの額のBIとなる。
・ 以下の2点を考慮…
① 現在の政治的雰囲気は、支出を削減することを目標としている。
② 均一額の給付は所得保障の方法として効率的ではない。
・ 支出可能な所得は部分BIの水準。完全BIを維持するような課税は、ほとんど実現可能性がない。

3.4 ベーシック・インカム小史

① 1770年代から第1次世界大戦まで
② 戦間期
③ ケインズ・ベヴァリッジ時代
④ 現在

3.5 なぜいまなのか?

―過去に傍流に置かれてきたのはなぜか?
・ 「中範囲の効果」
それぞれの望ましい社会的目標を単独で見た時の効果は大きくないが、すべての範囲の目標を考慮した場合には、その効果が大きくなる。

―現在、なぜBIが注目されるようになったか?
・ 消極的な理由
21世紀の福祉国家を近代化する上で重要な福祉改革は、1つや2つの望ましい目標に限定された改革ではなく、すべての範囲にわたる改革である。過去における政策決定の無駄を暴露するから。
・ 積極的な理由
市民権の概念を完全な形で適用するものであるから。従来の保険と扶助の給付は、それぞれ貢献原理と必要原理によって組織されてきた。貢献原理には女性を差別する効果があり、必要原理には統制と監視のシステムを伴うものであった。

3.6 結論

ベーシック・インカム 社会保障

トニー・フィッツパトリック『自由と保障 ― ベーシック・インカム論争』
∟ 第2章 社会保障の給付と負担

2.1 はじめに
・ 社会保障の給付制度は2つの見出し(①技術的②社会的/道徳的)のもとで議論しなければいけない。
・ 本章では制度の技術論について紹介。

2.2 6種類の所得移転
① 社会保険給付
② 社会扶助給付
→資力付き扶助の賛成論と問題点
③ カテゴリー別給付
④ 自由裁量給付
⑤ 職域給付
⑥ 財政移転

2.3 社会保障の目的
―戦後における3つの発展段階
・ベヴァリッジ的なシステムの成立以前
資力調査付の扶助が極貧者へ所得移転するための手段として用いられた。
・ベヴァリッジ・システム
ベヴァリッジは、①稼得能力の喪失、②稼得能力の不足に陥った時に所得を保障することによって、貧困を防止できると説いた。社会保障が完全雇用経済に寄与することが期待された。
・1965年~
資力調査付き扶助に頼らない状況はなくならないという認識が強まり、資力調査への依存が拡大。

・社会保障の3つの目標
① 労働と貯蓄のインセンティブを著しく損なわないという意味での効率性
② 最も必要とする人へ適正な最低所得を給付するという意味での衡平
③ 運営のしやすさ
・さらに、3つの戦略的な目的 ― ①所得補助 ②不平等の縮小 ③社会統合

2.4 福祉の社会的分業
・ 国家福祉と財政福祉
国家福祉は支出として定義され、増加に対して国民は敏感だが、財政福祉は関心を引く傾向がないため、抑制されにくい。
・ 職域福祉
・ 福祉の性分業
⇒ 金銭移転についての議論は、間接的な形をとる福祉に敏感でなければならない。

2.5 失業と貧困の罠
・失業の罠
稼得と給付の差が小さいために、有給の職に就いても合計所得がそれほど増えない状況。
・貧困の罠
税と移転の効果が合わさったため、稼得が増えても所得全体がそれほど増えない状況。

2.6 租税と移転の再分配効果

■再分配のスナップ写真
・ 直接税としての所得税は、低所得者よりも高所得からより多く比重がかけられるが、間接税などのすべての税を考慮すると、課税の効果は相殺される。
・ 極貧者が受け取ったものは、最も裕福な者から移転されたものとは限らない。

■ライフサイクル的再分配
・ 人生のうちで稼得能力が最も高い時期から低い時期へと所得が再分配される。
・ 生涯にわたって裕福な者と貧しい者との間の全体的な再分配を見ていく必要がある。
→給付の分配をグロスでみると、きわめて均一。ライフサイクル的分配75%、垂直的分配25%。

2.7 ヨーロッパと世界の最近の動向

―1985年~1995年のヨーロッパの改革の傾向
① 就業期間が一般的に長くなった。
② 資力調査の使用を増やす傾向。
③ 民営化へ移行する傾向。
④ 給付を、求職や訓練のような事項に密接に関係させた、積極的な雇用手段へと移行させる傾向。
・ 概して、ヨーロッパ諸国は社会保険料の事業者負担を減らし、保険料よりも税金の方を財源として重んじ、国と地方のあいだの財源調達の責任区分を変えるように努めた。
・ OECD諸国では、扶助がますます重視される傾向。

2.8 結論
・ 貧困と失業の罠に対処するだけでなく、社会保障と税制を統合することによって、福祉の社会的分裂に挑もうとする。
・ 再分配効果がどれくらいあるのかを測定することは困難。再分配効果をはっきりさせることよりも、BIのイデオロギー的な背景を明らかにしなければならない…というのが議論の前提。

ベーシック・インカム論争

トニー・フィッツパトリック『自由と保障 ― ベーシック・インカム論争』
∟ 第4章 弁護人対検察官

4.1 はじめに

4.2 働き者(クレージー)にならない自由
・BIは個人の自由の範囲を広げる。
「真の自由」=人々がやりたいことをする権利だけでなく、手段を持っていなければならない。

・ 真の自由を尊重する社会では、個人が「働き者」と「怠け者」のどちらになるのかを洗濯する自由を尊重されるが、現在の社会では、収入を伴った仕事にこだわっているために、働き者の生活スタイルに偏っている。

・「なぜ働き者は自分の稼ぎから、怠け者のBIの費用を出さなければならないか?」(自由主義者)
→現在の労働だけが現在の社会的財産を生み出したわけではない。BIの方が他の制度よりも中立的ということもある。

・「社会において完全なメンバーシップを獲得するためには、働く義務を果たさなければならず、怠け者の生活スタイルを尊重する必要はない」(コミュニタリアン)
→コミュニティには多数派の専横を回避するために中立性の原理が要請される。善い生活に関するある観念を持つ者が、別の観念を持つ者を迫害することは好ましくない。

4.3 公正と効率の回復
・社会的公正
① プライバシーの尊重
② 不正受給している人々の合法化
③ 最低限の所得を獲得する権利をもつという市民権の考え方を内実化
・効率性
① 行政コストの削減
② 労働市場の柔軟化、雇用率の上昇
③ 「悪性の回転」がなくなる。

4.4 罠、誘因、捕捉
・ 失業の罠、貧困の罠を克服することができる。
・ 資力調査付き給付と違って、有資格者のすべてが実際の給付を得られる。

・ 勤労の有無に関係なく所得が保証されると、労働市場から退出する者が出てくる?
・ BIのインセンティブ効果とディスインセンティブ効果

4.5 フリーライダーするサーファー
・ BIを導入した場合、誰かが生産のために払った努力に、別の者がただ乗りするのを助長し、経済的意味での社会の持続可能性の脅威となる可能性がある。

■「サーファー」への反対論…に対する4つの再反論
①自然からの授かりもの説
既存の社会財の大部分は、現在の労働の産物というよりは、自然と過去の経済からの授かりもの。
②雇用レント説
賃金稼得者は雇用レントを有している。
③プラグマティックな議論
フリーライダーは不可避の代償。
④プライスタグ説
BIは、個性や社会の多様性について実験を促しているのだから、ある程度のフリーライダーの存在は、受け入れなければならない必要悪。→フリーライダーは自由な社会の証し、と筆者は考える。

4.6 費用効果的でないという反対論
・ 部分BIでは不十分であり、水準を引き上げようとすると、税率が高くなる。
・ BIは個別的な必要や事情は無視されるため、非効率である。
・ 社会的分裂を深める可能性。

→選別主義的な分配システムの欠点
・ 資力調査付き給付…的確に、対象を定め、狙い打ち、仕留める必要がある。
・ 保険給付…拠出を行えない者を排除してしまう。

・ BIの利点は広範囲にわたるにもかかわらず、コストは明瞭。反対に、他のシステムは利点がはっきりしているがコストは隠蔽される。
・ どのシステムが最善かについては、技術的にではなく、政治的・イデオロギー的に決定される。

4.7 政治的支持に関する反対論
① BIを支持する政治連合がない。
② 選挙でBIの支持を得るのが困難。
③ 部分BIを導入するのに10年ほどかかる。

・ 実際に検討する段階となると、イデオロギー的な不一致が表面化する。BIは包括的な政策パッケージの一部として位置づけられるべき。BIを目的とした政治連合は間違いで、現実に存在する政治連合の中にBIを浸透させ、政治連合を再編する必要がある。

4.8 結論

ベーシック・インカム

トニー・フィッツパトリック『自由と保障 ― ベーシック・インカム論争』

第1章 基本に進め

■ベーシック・インカム(BI)
‐すべての男性・女性・子供に対し、市民権に基づく個人の権利として、職業上の地位、職歴、求職の意思、婚姻上の地位とは無関係に、無条件で支払われる所得のこと。

○賛成論
・ 現在の社会保障システムよりも効率よく最低所得を保障できる。
・ ベーシック・インカムはすべての者の地位が平等。貧困や失業をかなり軽減できる。
・ 個人の自律性の向上。
・ 少ない費用での運営が可能。
×反対論
・ 無条件で給付されるため、受給者に対し何も要求できない。←義務の側面を無視
・ 運営には多額の費用がかかる。給付水準が低いと低所得層にとっては苦しい。

・ ベーシック・インカムはあらゆるイデオロギー的立場から支持と批判の両方が寄せられる。
・ ベーシック・インカムが、どのような特性、意義、効果を持つかは、BIの実現されるイデオロギー的社会環境がどのような性質をもっているかによって異なる。
・ 右派と左派のBIは基本的には別物。論争のイデオロギー的な側面を議論の中心におくことに、本書の独自性がある。

■本書の目的
1. 「最小限モデル」の理解。イデオロギー的な次元とは無関係にBIを理解する。
2. イデオロギー的な見取り図の製作。
3. 政治理論と社会政策といった学問分野とBIの関係を示す。

2. イデオロギー

―イデオロギーは時代遅れ?
1. 「イズム」の時代の終焉。
2. イデオロギーは、とりわけ社会的世界を歪んだ形表象する大きな物語であり、無用の長物である。

・ イデオロギーは「外側の」世界を映し出すだけでなく、その世界に対する働きかけや介入を動機づける。人間の集合的行為を通して、数世紀にわたってイデオロギー上の相違から形成された世界と向き合わなければならない。
・ 「私たちは今、一体何をしているのか?」という問いに対して、ポスト・モダニストとポスト構造主義者は(何をすればいいのか、ということに関する)処方箋がない。混乱した不安定な世界のなかで進むべき方向を見つけようとするとき、イデオロギーは貴重な判断基準を提供する。

3. 比較のなかのベーシック・インカム
・BIを比較アプローチによって扱うだけでは不十分。
① BI論争における、フェミニズムや環境保護運動の貢献を無視するおそれ。
② 現在、BI制度は存在しない。
③ BI論争が福祉レジームのレベルで行われることがなく、また、普通は、政府レベルでの論争さえない。

■BI論争が政府レベルの広がりを見せる国

① アイルランド
② オランダ
③ ブラジル
④ カナダ

4. 市民権についての一言

・BIに関するイデオロギー論争は、実際は市民権に関する論争。
・市民権という概念…「受動的な要素」と「能動的な要素」。
・市民権→法的な居住資格

5. 結論と本書の構成

筆者のスタンス:ベーシック・インカムを支持。
・ ただし、急進右派の「負の所得税」(NIT)は支持しない。ほぼ全員に対してミーンズテストを行うため。